ネイルサロンの開業に最も大切な心構えは？準備とノウハウも解説！

資格や認可が必要なく、開業にあたっての資金も少なくて済むことから、ここ数年増えているネイルサロン。

その一方で、店舗数の増加から価格競争に陥ってしまい、経営が苦しくなって廃業してしまう店舗が多いのも事実です。

開業のためのハードルが低いネイルサロンですが、それだからこそしっかりとした準備と経営者としての心構えが成功するか否かの大きな分かれ目となります。

そこで、今回はネイルサロンを開業したい場合、一体どのようなことから取り組めば良いのか、下準備からオープンまでのすべてのプロセスについて詳しく解説しましょう。

開業場所が決め手！ネイルサロンの店舗形態について

ネイルサロンを開業する場合、まず考える必要があるのはどのようなスタイルでお店を始めたいのかということです。

ネイルサロンの店舗形態にはさまざまなものがあり、それぞれメリットとデメリットがあります。最も自分に合ったスタイルや利益が出そうなスタイルを選ぶことが大切です。

テナントサロン

テナントサロンは店舗物件を借りてサロンをオープンする方法です。

メリットとしては通りかかったお客様の来店が見込めることや、サロンの認知度が上がりやすいことが挙げられるでしょう。そのため、広告費をあまりかけなくても集客が期待できます。

一方で、デメリットは店舗取得費や内装費など、初期費用が大きくかかるということです。

また、融資によってそれらの資金をまかなった場合には、その分ランニングコストもかかることを忘れてはいけません。

マンションサロン

マンションサロンはマンションの一室を借りてサロンを開業するスタイルです。

テナントと比較すると、初期費用を抑えた形でサロンをオープンすることができます。ただし、デメリットとしてはマンションでの営業許可が取りにくいことが挙げられます。

特に、一般住宅用マンションの場合には、サロンを開業することで不特定多数の人が出入するようになるのを嫌がる大家さんは多いです。

また、テナントと比較すると集客が難しいので、開業してからは積極的に広告をうつなどの対策をとる必要があります。

自宅サロン

自宅の一室を使ってサロンを開業するスタイルもあります。この場合には、ほかのどのスタイルよりも低リスクで始められることが大きなメリットと言えるでしょう。そのほか、サロンとして使用している部屋分の家賃は確定申告の際に経費として計上できるのも嬉しいポイントです。一方でデメリットとしては、どうしても生活感がぬぐえないということが挙げられます。また、自宅をサロンとして使用する場合には、広告やホームページなどに自宅の住所を掲載する必要があります。番地やマンション名のような特定できる住所までは記載せず、予約時に伝えるという方法もありますが、そうするとどうしても集客力が弱まってしまうことは避けられません。経営面と安全面でのバランスを上手にとっていくことが大切です。

間借りサロン

エステサロンや美容室など、お店の一角を間借りして開業するスタイルが間借りサロンです。この場合のメリットは、間借りしているお店に来られたお客様を見込み客とできることです。とりわけエステサロンや美容室に間借りした際には、より有力な見込み客となるでしょう。一方でデメリットとしては、間借りという契約のため空間は狭くなりますし、また自由度も低くなることが挙げられます。立場的にはどうしても弱くなりますので、貸主であるお店のオーナーと良好な関係を保ち続けることが重要です。

フランチャイズサロン

フランチャイズに加入してサロンをオープンする方法もあります。ネイルの技術や知識は豊富でも、経営の知識については自信がないという人も多いでしょう。そのような人にとっては、フランチャイズ本部の開業や経営ノウハウを利用できるというのは大きなメリットです。また、フランチャイズの多くは強いブランド力がありますので、集客が見込めることも大きな魅力です。しかし、フランチャイズに加入する場合のデメリットとしては、開業資金が高額になるということが挙げられるでしょう。店舗取得費や内装費に加えて、開業時には本部に対して加盟金や保証金を支払わなければならないこと、開業後は毎月の売り上げから一定のロイヤリティを本部に支払わなければならないことも考慮しておくことが大切です。

ネイルサロン開業に必要な知識を整理しよう！

開業準備を始めてからスムーズに事を始めるためにも、実際にテナントの確保などに取り掛かる前にネイリストとしてどのような知識があったほうが良いのか、開業の際にはどのような届出をしておくべきなのかといったことを、あらかじめ確認しておきましょう。

必要資格について

日本でネイリストとして働くことはもちろんのこと、ネイルサロンを開くのにも特に資格を持っている必要はありません。しかし、当然のことながらサロンを軌道に乗せるためには最低限の技術と知識が必要です。そこで、ネイリストで持っている人が多い資格にはどんなものがあるのかを紹介しましょう。

ネイリスト検定2級以上

日本で最も認知度が高い資格がネイリスト技能検定です。この資格は内閣総理大臣の認定も受けた公益財団法人日本ネイリスト検定試験センター（JNEC）が主催しています。3級から1級までありますが、最低でも2級以上を持っていたほうが良いでしょう。2級はサロンワークの現場で通用する技術と知識であるネイルケアやリペア、チップ＆ラップ、アートに関する筆記試験と実技試験が行われます。1級ではそれらに加えて、トップレベルのネイリストにふさわしい総合的な技術や知識があるかどうかが、筆記試験と実技試験によって評価されます。

ジェルネイル検定初級以上

ジェルネイル検定はNPO法人日本ネイリスト協会が主催している資格です。この協会はネイルの正しい知識と安全な技術の確立を目指して設立されたもので、安心して施術を受けられる健全なジェルネイルの普及を目的としています。この資格には初級、中級、上級の3段階があり、初級以上を持っていると良いでしょう。

ネイルサロン衛生管理士

ネイルサロン衛生管理士も、NPO法人日本ネイリスト協会が主催している資格です。この資格を得ることで、衛生管理に関する日本ネイリスト協会の統一的な自主基準をしっかり把握しているということが認められます。衛生面において信頼できるネイルサロンであるとお客様にアピールするためにも、持っておいたほうが良い資格です。試験は筆記試験が行われ、択一式で20問出題されます。100点中80点以上あれば合格です。

届け出について

一般的なネイルサロン開業において保健所の許可を取る必要はありません。しかし、つけ爪に関する健康被害が国民生活センターに寄せられたことを受け、2010年9月に厚生労働省より「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」が発表されることになりました。設備や器具の管理、消毒方法などについての指針が示されています。ネイルサロンはどこの行政機関からも監督されることはありませんが、その分この指針を良く把握して自分自身で衛生面に気を配る必要があります。

税務署への届け出

個人事業としてサロンを開業するのであれば、所轄の税務署に開業届けを出す必要があります。開業届出書の提出期限は事業開始から1カ月以内です。同時に、誰かスタッフを雇う予定があるのであれば、給与支払事務所の開設届出書と源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書兼納期の特例適用者に関する届出書も提出しましょう。給与支払事務所の開設届出書の提出期限は従業員を雇った日から1カ月以内、源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書兼納期の特例適用者に関する届出書は、納期の特例を希望する際に提出します。また、開業した年からは毎年年度末に確定申告をしなければなりません。その際に、白色申告ではなく青色申告で確定申告をする人は、青色申告承認申請書も提出しましょう。期限は事業開始から2カ月以内です。青色申告は白色申告よりも節税効果が高い申告方法です。サロン開業には家賃や消耗品などの初期費用がかかりますので、サロン経営を軌道に乗せたいのであれば青色申告にするのがおすすめです。

県税事務所への届け出

税務署だけでなく、都道府県税事務所へも開業開始等申告書を提出しなければなりません。もしも個人事業税が発生した場合には、税務署から都道府県税事務所へ課税の内容が通知されることになります。都道府県税事務所は各市区町村にあり、多くの場合市役所などが集まっている地域にあります。

労働保険関係の届出

1人でも従業員を雇う場合には、労働保険関係の届けをする必要があります。まずは年金事務所に被保険者資格取得届を提出しましょう、期限は雇用してから5日以内です。そのほか、雇用してから10日以内にハローワークへ雇用保険適用事業所設置届と雇用保険被保険者資格取得届を提出しなければなりません。また、同じく雇用してから10日以内に労働基準監督署へ労働保険関係成立届や適用事業報告、労働保険概算保険料申告書を提出しましょう。

必要機材について

サロンの開業のために必要な機材にはさまざまなものがあります。高額なものでは、施術するネイル台となるテーブルとイス、もしくはソファのほか、ネイルマシーンなどが挙げられます。これらは最初から高額なものを揃える必要はありません。開業後にサロンに来た客層と相談しながら少しずつ増やしていったり買い換えていったりすると良いでしょう。

必要資金目安・相場

開業のための必要資金の目安は、店舗を構える地域や立地条件によって大きく変わります。たとえば、店舗を借りて開業する場合、店舗取得費用が100万円としましょう。すると、内装工事代が50万円、テーブルや椅子などの家具代が3万円、ネイル用品代が30万円程度かかります。それに加えて宣伝広告費で30万円程度見ておくとすると、およそ200万円程度必要になります。また、開業当初から従業員を雇用するのであれば、さらに多めに運転資金を準備しておいたほうが良いでしょう。これらのことを考えると、目安としては300万〜500万円程度を用意しておくと安心です。

コンセプトの決定から事業計画書の作成まで！ネイルサロン開業に向けてのステップとは？

実際にネイルサロンを開業するには、サロンのコンセプトやどのように利益を上げるのかといった事業計画を考えておくことも必要です。そこで、ネイルサロンを開業するまでに考えておくべきステップを具体的に紹介しましょう。

サロンコンセプトの決定

サロンコンセプトは創業計画書（事業計画書）を作成する場合の最も重要な部分です。どのようなコンセプトにするかによって、サロンが成功するかどうかが決まるとも言えるでしょう。具体的には、サロンのアピールポイントはなにか、どのような方法でターゲットとなるお客様へアプローチするのか、どのようなサービスを提供するのかということがコンセプトとなります。また、なぜそれらのサービスがお客様に喜ばれることになるのか、その理由も考えておくと良いでしょう。

事業理念の設定

コンセプトが決まったら、次は事業理念を設定しましょう。どのような理念を持ってネイルサロンの事業を行うのか、その事業の目標はなにかということをはっきりさせることが大切です。具体的には、その事業を通してお客様や地域社会に対してしたい貢献とはなにか、ということが事業理念になります。

ターゲット顧客の設定

コンセプトと事業理念が決まったら、ターゲットとなるお客様はどのような人なのかを考えましょう。どのような顧客層をターゲットとするかによって、サロンをオープンする場所や店舗の形態は変わってきます。もしも、OLがターゲットであればオフィス街近くのほうが良いでしょうし、学生をターゲットとしたいのであれば大学の近くや学生街でオープンすることになるでしょう。逆に、ターゲット層とサロンを構える場所とがマッチしていなければ、どれだけすてきなサロンをオープンしても成功するのは難しくなります。

店が提供する価値を具体化

コンセプトや事業理念、ターゲット層を設定したら、どのような価値をお客様に提供するのかというサロンの価値を具体的に考えましょう。そのためのポイントは、ターゲットとなるお客様を自分のよく知っている知人の誰か1人だと想定することです。そうすることでどのような価値を提供し、どのように伝えれば良いのかということを細かくイメージできるようになります。

開業場所の決定

コンセプトなどを決めたら、具体的な開業場所を決めましょう。その際にするべきことは、商圏分析です。商圏分析とは、国勢調査などの数値データをもとに出店エリアの特徴を読み取ることを言います。たとえば、オフィス街であってもその場所には人があまり通らないかもしれません。また、その地域の人口に対してすでにネイルサロンが飽和状態になっている可能性もあります。「商圏」「導線」「物件」の3つの視点から、コンセプト実現に最も適した場所はどこなのかを判断することが大切です。

店舗設計デザインの決定

出店場所が決まり、いくつかテナントの候補地を見つけたら、店舗設計デザインを明確にしておきましょう。内装や外装のデザインは、多くの場合デザイナーや工事業者に依頼することになりますが、思い描いた店舗を実現するにはあらかじめイメージを自分のなかでよく理解しておき、それを上手に伝えることが大切です。また、希望通りのデザインを形にしてくれるデザイナーや工事業者を選ぶことも、見逃してはならないポイントと言えます。ホームページや雑誌などを参考に、自分のなかのイメージを広げながら依頼する業者を探しましょう。

現地で必ず確忍すべき配管・配電

店舗を契約する際、気をつけるべきポイントは引込水道管口径（給水）や排水管口径（排水）、電気関係、ガス関係などがどうなっているのかをしっかり確認しておくことです。どれだけ条件の良いテナントでも、水道や電気が使えなければサロンを営むことはできません。

設計デザイン業者と工事業者の選び方

設計デザイン業者や工事業者を見極めるポイントはいくつかあります。まず挙げられるのは、これまでにネイルサロンの店舗デザインや成功実績があるかどうかということです。ネイルサロンを取り扱った経験があるのとないのとでは大きく異なります。よりスムーズに工事を進めてもらうためにも、実績や経験のある業者を選ぶようにしましょう。また、サービスについてもよく見ておくことが大切です。工事の進捗を報告してくれたり、 工事見積もりについて詳しく説明してくれたりするかどうかで、その業者が信頼できる業者かどうかわかります。また、工事後のアフターフォローが充実しているかどうかも見極めの大きなポイントです。

創業計画書の作成

コンセプトや開業場所が決まったら、創業計画書を作成しましょう。創業計画書を作成する目的は、ネイルサロンの開業を成功させて存続・成長へと導くことにあります。行き当たりばったりの経営をしないためにも、あらかじめしっかりとした計画書を作成することが大切です。また、開業の際に融資を受ける場合には、創業計画書が必要書類となります。そのような点からも、計画書の作成は決しておろそかにできるものではありません。

設備資金と運転資金の記載

創業計画書には、その事業がどれだけ利益を上げることができるのかを具体的な数字で示す必要があります。そのためにも、まずは開業に際してどれくらいの設備資金がかかるのかということや、それを何年くらいで回収できる見込みがあるのかを記載しましょう。また、利益が出ていても運転資金が足りなければ事業を継続することはできません。とりわけ融資を受ける際には、融資担当者は返済可能な資金があるのかどうかを最も重要視します。資金計画を立ててみて、もしも運転資金が足りないようであれば、そのために回せる自己資金がどれくらいあるのかといったことを明示しておくことが大切です。

売上高・売上原価・販売費及び一般管理費の記載

財務計画と同じく、創業計画書において重要視されるのが収支計画です。収支計画として売上高や売上原価、販売費及び一般管理費はどのようになるのかを記載しましょう。特に、売り上げ計画に関しては公的な経営指標などを利用して、実現可能な見込み客数や売上高の計画を作りましょう。

融資の申し込み

開業の際、自己資金で足りない分は融資を受ける必要があります。融資を検討する場合には「いくら借りるか」も大切ですが、より重要なポイントは「どうやって返済するか」ということです。融資はさまざまな金融機関から受けることができますので、それぞれの融資の受け方を説明しましょう。

日本政策金融公庫

日本政策金融公庫は100％政府出資の金融機関です。サロン開業における資金調達では、最もポピュラーで良心的な資金調達先となるでしょう。ただし、審査が非常に厳しいのが特徴です。創業計画書をしっかりと作っておかなければ、融資を受けることは難しいでしょう。

制度融資（信用保証協会）

サロンをオープンする各地方自治体でも、中小企業や個人事業主の方のサポートを目的としたさまざまな融資を行っています。どのような創業支援制度があるか、チェックしておきましょう。そのほか、信用保証協会を利用する方法もあります。信用保証協会はこれから創業する人や中小・零細企業者などに対する借入れの保証人を肩代わりすることによって、より借入れをスムーズに進めることを目的に設立された公的機関です。

親族からの贈与や借入について

親族から贈与や借入を受ける場合であっても、ちゃんとした書類を作っておく必要があります。贈与の場合は贈与契約書を、借入の場合は金銭消費貸借契約書を作成しましょう。また、借入の場合には定期的に返済していくことが大切です。

不動産契約の締結と不動産賃貸借にかかる費用

店舗を借りてネイルサロンを開業する場合には不動産契約を締結しなければなりません。賃貸の場合には不動産賃貸借契約、土地建物を購入して開業する場合には不動産売買契約を不動産会社などと結びます。また、土地を購入し建物を建築する場合には、不動産売買契約だけでなく工事業者と工事請負契約を結ぶ必要があります。これらの契約を交わす際には、それぞれ費用が発生することも念頭に置いておきましょう。

店舗を借りるときの費用

店舗を借りる際には、不動産会社やその店舗のオーナーと不動産賃貸借契約を結びます。この際にかかる費用は敷金や礼金といった店舗保証金のほか、仲介手数料、保証料があります。そのほか、その店舗がスケルトンの状態であった場合には内装費用がかかります。

退去時の費用

不動産契約を結ぶ際、気をつけるべきポイントは退去時に費用がかかる場合があるということです。契約のなかには、退去する際に契約前の状態に戻さなければならないものも多くあります。その場合には、修繕費用や原状回復費用がいくらになるかといったこともあらかじめ計算しておきましょう。

スタッフ募集

サロン開業に際してスタッフを雇いたい場合には、働いてくれるスタッフを募集する必要があります。どのようなスタッフを募集するのかによって、さまざまな募集方法が考えられます。そのなかから最も自分に合ったものを選ぶと良いでしょう。

紙媒体・WEB媒体・ハローワークなどからの募集

広い地域からスタッフを募集したい場合や、受付など専門知識が必要ないスタッフを募集したい場合には、紙媒体やWEB媒体、ハローワークがおすすめです。また、専門知識のあるスタッフを募集する際にも有効でしょう。ただし、広告を出すにはいずれも月に数万円から数十万円の料金が発生します。

専門学校・スクールからの紹介

無料でスタッフを募集したい場合には、専門学校やスクールからの紹介を受けるという手もあります。ある程度ネイルに関する知識を備えたスタッフを見つけることができるでしょう。この場合には、新卒採用のみ有効となりますので注意が必要です。

知人からの紹介

また、美容業界で比較的多いのが知人からの紹介です。この場合も無料でスタッフを募集することができるのが大きなメリットです。これまでネイルサロンで働いていた経験があるなど、業界内に知人の多い人はそういったコネクションを活用すると良いでしょう。

新規集客の方法

開業後に経営を安定させるためのポイントは、来店したお客様を固定客にしていくことです。そのためにも、まずは新規顧客を獲得していくことがまず重要な要素と言えるでしょう。どれだけ確かな技術や魅力あるサービスでも、そのことがお客様に伝わらなければ意味がありません。新規顧客の集客にはいくつかの方法がありますので、開業後はこれらの手法を上手にこなしていくことが大切です。

紹介客・口コミによる新規集客

まず、無料で集客でき、また質の高いお客様を集客できる方法が知人・友人や家族から紹介してもらったり、来店したお客様に口コミで広げてもらったりする方法です。そのためにおすすめなのが、紹介カードを用意することです。紹介してあげたくてもどうすれば良いかわからないというお客様も多いので、来店したお客様には必ずこの紹介カードを渡しましょう。また、渡す際には「安くなるから」ではなく、自分の思いやサロンの理念を伝えるようにしたほうがより効果的です。

広告による新規集客

Webやチラシ、DMなど広告による新規集客の方法もあります。フェイスブックやツイッターといったSNSを利用すると良いでしょう。ブログやホームページを開設する際には、サロンを開業した理念や強み、お客様の声などの情報を載せることがポイントです。

諸官庁への届出

事業計画を立て、スタッフ募集や新規顧客獲得のための手を打ったら、諸官庁への届出をすることが大切です。ネイルサロンは飲食店や美容室と違って営業許可をもらう必要はありませんが、個人事業の開業届けをはじめとしたさまざまな届出をしておく必要があります。

開業

開業の日にちが決まったら、その前日に親しい人を招いて内覧会やプレオープンをしましょう。プレオープンはオペレーションの最終確認になります。また、プレオープン期間をこなすことで、実際にオープンしてからの自信にもつながるでしょう。そのほか、招いた友人や知人からのアドバイスはこれからの事業の運営においてさまざまなヒントとなります。

内覧会の開催

内覧会はサロンお披露目の場です。内覧会を開催することで近所のお客様にサロンに対する安心感と親近感を持ってもらいましょう。また、来店したお客様には住所や名前を書いてもらうことで、今後の案内をすることができます。見込み客の確保という視点からも効果的です。

プレオープン

プレオープンは、正式なオープン前に以前勤務していたお店のお客様や友人・知人を招いてお店を開くことです。オープンしたサロンのことを知ってもらうために大切な機会であり、また紹介や口コミをしてもらえれば幸先の良いスタートとなるでしょう。

廃業したくない！ネイルサロン失敗理由から学ぶ開業の注意点

ネイルサロンの経営においては、いくつかの注意点があります。経営に失敗したサロンはどこをどう間違えたのかということをあらかじめよく学んでおくことで、廃業しなければならなくなるような事態を避けることができるでしょう。

失敗理由その１集客できない

廃業理由としてまず挙げられるのが、集客できなかったというものです。また、新規顧客は呼び込めても、そのお客様がリピーターとなってもらえなかったために売り上げが伸びなかったというのも多く見られます。サロン経営を成功させるためには、集客は決しておろそかにはできないポイントだと言えるでしょう。フリーペーパーに頼りきるのではなく、さまざまな手段で集客することが大事です。

対処法①オープン事前の集客

集客ができずに困ってしまうような事態を避けるために、まずはオープン前にブログやSNSを発信したり知人に見込み客を紹介してもらったりすることで、オープン前から集客をしておきましょう。また、プレオープンで来ていただいたお客様がリピーターとなってくれるような対策をとっておくことも重要です。

対処法②開業場所の再検討

ネットや広告といった集客のために手を尽くしても新規顧客が集まらないという場合には、開業場所の再検討をする必要があります。住宅街よりも繁華街のほうが人は多く集まりますし、自宅ではなく店舗のほうが集客できる可能性が高いです。特に、自宅サロンの場合は集客がかなり難しいので、どうしても無理な場合には店舗や間借りといった店舗形態にするほうが良いでしょう。

対処法③ターゲットやコンセプトの明確化

また、集客がうまくいかない理由として、ターゲットやコンセプトが明確になっていないことも考えられます。サロンづくりはなによりもお客様目線に立つことが大切です。来店したお客様に店の雰囲気やサービスに関する忌憚のない意見を聞きましょう。そのほか、周辺に契合店舗が多い場合にはそのなかで埋もれてしまっていることも考えられます。周囲の契合サロンについてもよく研究し、差別化を図りましょう。

失敗理由その２安い価格設定

集客がうまくいっていても、利益を上げることができなければ経営は苦しくなります。集客のためにキャンペーンを乱発するサロンをよく見かけますが、そういったサロンは経営難に陥ってしまいがちです。なぜなら、安易な値引きを繰り返すと元の価格でお客様を呼び込みにくくなるといった失敗につながるからです。売り上げを伸ばすことも大切ですが、より大切なことはその売り上げからどれだけの利益を得ることができるかだということを忘れてはいけません。

対処法①価値あるメニューで高価格設定

高価格でも選んでもらえるようになるために必要なものは、知識と経験です。そのためにも、サロンのオープンは資格や経歴、経験を充実させてからにしたほうが良いでしょう。ネイリストとしての高い実力を持っているからこそ、高価格の設定が可能になります。価格を下げることでお客様を集めるのではなく、サービスの質でお客様を集めることができるようになりましょう。

対処法②コストを削減する意識を持つこと

利益を生み出すには、売上からコストを引いた粗利を大きくする必要があります。高価格のメニューを設定するのもそのための方法の一つですが、それ以外にも常にコスト削減の意識を持つことで利益を増やすことができるでしょう。逆に言えば、たとえ低価格のメニューであってもコストを削減することでしっかりと利益が出せるのならば、経営は安定するということです。

失敗理由その３経営者意識がない

ネイルサロンの経営に失敗する理由としてよく見られるのは、友人にネイルをサービスする感覚で開業してしまうパターンです。どれだけ技術があっても、経営者としての意識がなければサロンを続けていくことはできません。サロンを開業するからには、売り上げ目標やコスト意識、経費がかかるなどの感覚を持つことが大切です。

対処法①十分な資金をもって開業

ネイルサロンはもちろんのこと、どのような事業においても最も重要なことはお金の問題です。だからこそ、開業はサロン形態に合わせた「初期費用」と半年～1年間の「運転資金」のめどが立ってからするようにしましょう。そのほか、できればいざというときのための資金も用意できればそれに越したことはありません。

対処法②ビジネスモデルを確立

どれだけ売上が上がっても、そのほとんどが経費として消えてしまうようでは事業として続けていくことは難しくなります。ネイルサロンというのは、本来そうしたリスクの高いビジネスモデルだということを忘れてはいけません。ただネイルのサービスを提供するだけでなく、ちゃんとしたビジネスモデルが必要だということは、趣味でネイルをやるのとビジネスとしてやるのとの最も大きな違いと言えるでしょう。事業としてネイルをするからこそ、売り上げは上がるが経費は上がらないというビジネスモデルをあらかじめ確立させてから開業することが成功のためのポイントです。

開業のハードルも低いが廃業率も高い！ネイルサロン経営ではビジネス感覚が大切！

ネイルサロンを開業するためには資格や経験が必要なく、また開業のための資金も比較的少なく済みます。このように、開業のハードルが低く気軽に開業できることがネイルサロンのメリットですが、その一方で気軽に開業できるからこそ個人経営や自宅経営でプライベートと区別がつかなくなり、ビジネス感覚が薄れてしまうデメリットもあります。ネイルサロンは開業のためのハードルが低い分、廃業率も高い業種です。成功するためにはお客様を幸せにしたいという気持ちを持ち続けるのはもちろんのこと、廃業しないためにはあらかじめ準備をしっかりと行うことや経営者であるという意識を持ち続けることも必要です。

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